<目次>
１，大企業でも倒産する時代
２，年金制度があてにならない
３，税金があがり本業の手取りが減る
４，会社の労働条件が年々悪化している
５，人生100年時代、今まで以上に稼ぐ必要がある
１，大企業でも倒産する時代
２，年金制度があてにならない
３，税金があがり本業の手取りが減る
実は、給料の「手取り」はずっと下がり続けているという衝撃の事実があります。
手取りが減るおもな制度改正として、国民健康保険料や厚生年金保険料の年々引き上げ、2000年には公的介護保険が導入され保険料がかかるようになりました。
また所得税や住民税についても、配偶者特別控除の一部廃止や定率減税、扶養控除等の廃止により、税金がアップすることにより手取りが減少する原因となっています。
給料の「手取り」だけでなく、年をとってから受け取る「国の年金」の手取りも大きく減っています。
会社を60歳で定年退職したとして、年金を貰えるのは65歳から。65歳までの家のローンや生活費など退職金や預金を取り崩しながら、働いていた頃より安い給料で再就職やアルバイトでつなぐ。
また、会社員であった人が65歳から貰える年金も、年200万～240万円程度と言われています。
この公的年金だけでは老後の生活を送るのは難しいでしょう。ましてや人生100年時代と言わるように寿命は年々上がってきています。老後に不安を感じている人は少なくないと思われます。
でも、、、
不安を解消するために老後の資金作りは、ほとんどの人が手つかず状態。
「給料が上がらない」「手取り収入が減る」「年金制度が崩壊してくる」「突然職を失う可能性がある」「老後が心配」、今の世の中 何が起こるかわかりません。
時代の変化に対応していくためにも、副業で本業以外の収入源を確保しておき、人生のイレギュラーに対応するための準備が必要です。
老後の豊かな生活のため、また、自分自身の自立のために副業が必要だと感じています。
１，大企業でも倒産する時代
２，年金制度があてにならない
３，税金があがり本業の手取りが減る
４，会社の労働条件が年々悪化している
５，人生100年時代、今まで以上に稼ぐ必要がある
１，大企業でも倒産する時代
誰でも知っている有名な大企業に入社すれば人生は安定だと思って就活をした人は多いのではないでしょうか。
知名度もあるし、売上も伸びている企業だったら、定年まで無事に働けると思いますね。
しかし、2019年から社会情勢は大きく変わり、大企業でも大規模なリストラや倒産が起きています。
大企業にいれば人生が安泰という時代はもう終わりました。
というのも、東証一部上場の有名な会社がこぞって大規模なリストラを始めています。
リストラの目的は
「早期退職を募る」
という形です。
業績は特に悪いわけではないのに、早期退職を積極的に推奨しています。
「東京オリンピック以降は景気が下がるから今の内にリストラをしておこう」
という考えもあるようですが、景気が悪くなるということはこれからは会社の売上も伸び悩む可能性は高いはず。となると、今後もこういったリストラが定期的に起きる可能性が高くなります。
大企業に入社できたら人生安泰という話はもう過去の話です。
会社の大きさ問わずどんな会社であってもリストラや倒産に合うリスクは非常に大きくなってきています。
２，年金制度があてにならない
ひと昔前までは年金をそれほど納めていなくても、十分な年金がもらえる時代があったようです。
しかし、現在は少子高齢化に歯止めがかからず、働く世代の人口がどんどん減少してきています。さらに非正規雇用が多くなり収入が減ってきていることで納める年金も減ってきています。
すなわち、
将来の老後生活資金にあたる公的年金は、今後ますます支給される金額が低くなると予測されます。
働き方も大きく変化を遂げており、従来の定年が60歳から65歳になっているところも多く、今後は70歳近くまで働くような労働環境が定着する懸念も否めなくなってきました。
これは、現在、原則として65歳から支給開始となる公的年金が、将来70歳などに支給開始年齢が引き上げられてしまうかもしれない懸念があるわけです。
私たち現役世代は、このようなリスクを回避するために、今から老後生活資金を公的年金だけに頼らない対策をしていく必要があります。
私たち現役世代は、このようなリスクを回避するために、今から老後生活資金を公的年金だけに頼らない対策をしていく必要があります。
年金への不安は募るばかり、年金はあてにならないとあえて考えて、自己防衛していくことが大切だと感じます。
３，税金があがり本業の手取りが減る
実は、給料の「手取り」はずっと下がり続けているという衝撃の事実があります。
手取りが減るおもな制度改正として、国民健康保険料や厚生年金保険料の年々引き上げ、2000年には公的介護保険が導入され保険料がかかるようになりました。
また所得税や住民税についても、配偶者特別控除の一部廃止や定率減税、扶養控除等の廃止により、税金がアップすることにより手取りが減少する原因となっています。
給料の「手取り」だけでなく、年をとってから受け取る「国の年金」の手取りも大きく減っています。
また、消費税は10％に増税されこれからもまだ上がると予想されていて、国民の負担は増えるばかりです。増税分を節約で賄うのも限界があります。その為、自分で新しい収入源を作る必要があります。
家計を安定させ、ゆとりのある生活を維持するためには、副業が必要不可欠になって来ています。
４，会社の労働条件が年々悪化している
今まで日本の会社は「終身雇用」や「年功序列」という制度で会社員やその家族を守ってくれていました。しかし、グローバリズムや少子高齢化によって、多くの日本企業の業績は悪化し、日本全体の景気も下がる一方。そうなると会社は今までのように社員を守ることも難しくなり、労働条件の悪化（賃金・福利厚生・早期退職勧告など）を選択せざるをえなくなります。
実際に、あの日本最大手企業であるTOYOTAでさえ、終身雇用を守るのは難しい、年功序列を廃止すると発言しています。
退職金制度の廃止や住宅手当などの福利厚生が少しずつ減らされる企業も増え、労働条件の悪化は少しずつ顕在化しています。きっとこの労働条件の悪化はこれから先もさらに加速し、今よりもさらに会社の収入だけでは不安定な人生になっていく事でしょう。
会社を60歳で定年退職したとして、年金を貰えるのは65歳から。65歳までの家のローンや生活費など退職金や預金を取り崩しながら、働いていた頃より安い給料で再就職やアルバイトでつなぐ。
また、会社員であった人が65歳から貰える年金も、年200万～240万円程度と言われています。
この公的年金だけでは老後の生活を送るのは難しいでしょう。ましてや人生100年時代と言わるように寿命は年々上がってきています。老後に不安を感じている人は少なくないと思われます。
でも、、、
不安を解消するために老後の資金作りは、ほとんどの人が手つかず状態。
「給料が上がらない」「手取り収入が減る」「年金制度が崩壊してくる」「突然職を失う可能性がある」「老後が心配」、今の世の中 何が起こるかわかりません。
時代の変化に対応していくためにも、副業で本業以外の収入源を確保しておき、人生のイレギュラーに対応するための準備が必要です。
老後の豊かな生活のため、また、自分自身の自立のために副業が必要だと感じています。
